社員紹介 | 株式会社レックス·インターナショナル

前島 俊さん(コンサルタント事業部)

前島 俊さん(コンサルタント事業部)

キャリアパス

26 歳 レックス・インターナショナルに入社

大学の専攻・研究内容

東京農工大学で農業を体系的に学んだ上で農業経済を専攻。その後、開発経済の知見を深めるためにベルギー・ゲント大学に進学し、農村開発の修士号を取得。
SDGsの観点から農家の生活水準向上を目的としたフードバリューチェーンの構築に関心があるため、卒業論文では持続可能な農業に取り組むインドネシアのコーヒー生産者協同組合が小規模農家に及ぼす影響について、修士論文では高品質カカオのダイレクトトレード(直接取引)の実現方法に関する考察を研究テーマとしました。事例研究として農家等を対象にインタビュー及び質問票調査を行い、現場の実情について理解を深めました。

学生時代に打ち込んだこと

海外志向が強かったので、学内外で継続的に国際交流活動に取り組みました。学内では東南アジアの提携大学との学生交流事業を通して交換留学を経験したほか、学生団体を組織して留学生の支援や交流活動を行いました。こうした取り組みが評価され、内閣府青年国際交流事業の「東南アジア青年の船」に参加し、ASEAN各国の代表参加青年と共同生活をしながら社会課題に関する討論や交流活動を行う機会を得ました。学生時代に国際感覚を養い、文化交流に加えて学術交流を通して様々な知識や考え方に触れたことによって、物事を多面的に見る力が身についたと感じています。

新卒で開発コンサルタントを志した理由

以前から国際協力の仕事に関心がありましたが、当時イメージしていたのはJICA(独立行政法人国際協力機構)や国際連合職員、NGO(非政府組織)です。就職活動中の研究室の先輩から開発コンサルティング企業を志望していると聞き、この業界について初めて知りました。学生が調査で頻繁に海外に出ていた研究室だったので、現場主義・専門性を売りにする開発コンサルタント志望が多かったのも今思うと納得できます。その後、海外コンサルタンツ協会(ECFA)主催のセミナーに参加して、業界への理解を深めていきました。
私が開発コンサルタントを志望した理由は、開発プロジェクトの最前線で働けるからです。様々な要素が相互作用して生じる開発課題に対して、多角的な視点からアプローチできることに魅力を感じました。いつか自身の専門性を活かして現地住民の役に立てるような仕事をしたいと考えていましたが、その実現に一歩ずつ近づくことができるのが今でも日々のモチベーションになっています。

今後の目標

目の前の業務に真摯に取り組み、周囲からの信頼を得ることです。社内はもちろんですが、プロジェクト現場でカウンターパート及びスタッフと協働してプロジェクトを遂行するためには、信頼関係の構築が重要だと感じています。その上で、周囲と円滑なコミュニケーションを取りながら効率的に業務を行えるよう努力していきたいです。上司や同僚などから仕事ぶりを認められてプロジェクトに必要とされる人材になることで、専門家チームの一員として活躍することがその先の目標です。

 

今泉 俊輔さん(コンサルタント事業部)

今泉 俊輔さん(コンサルタント事業部)

キャリアパス

 
19歳 名古屋大学農学部入学 長期休みにアジア諸国をバックパッカーで旅行
23歳名古屋大学大学院にて農学修士号を取得。食品系商社に入社後、地域産品の通販事業に従事
26歳 農林水産省事業『田舎で働き隊(現・地域おこし協力隊)』にて、愛媛県の瀬戸内海に浮かぶ島にて塩づくりを中心とした地域おこしに従事
27歳 石川県・富山県の有機稲作農家・野菜栽培農家にて1年間の農業研修
28歳 ドイツの有機野菜生産企業にて1年間の農業研修
29歳 三重県伊賀市にて有機野菜生産企業で栽培管理・販売に従事。同時に地域の有機農業推進協議会で技術開発・普及担当として、地域全体の有機農業の技術力アップに携わる
32歳 青年海外協力隊(現・JICA海外協力隊)としてフィリピンで小規模農家コミュニティに対して有機野菜栽培指導を行い、州内最大のホテルとのレタスの定期出荷契約を結ぶ
35歳 レックス・インターナショナルに入社

関わったプロジェクト

・シエラレオネ国持続的コメ生産プロジェクト
・アフリカ地域アフリカ中西部地域におけるCOVID-19影響下のフードバリューチェーン現状把握のための情報収集・確認調査
・リベリア国小規模農家コメ生産向上プロジェクト

業務内容

主に調査・モニタリングに従事しています。日本国内では、モニタリングアプリを活用し遠隔で質問票の作成やデータの整理・解析、セミナー資料の作成を行います。また、現地出張時には、現地スタッフや農業普及員とともに、モニタリングの進捗確認・フォローアップ、モニタリングのためのセミナーで調査方法に関わる説明を行います。現地課題の聞き取りや田んぼの稲の生育状況の確認を行うため、農村を視察することもあります。プロジェクトの円滑な進行のためにJICAとの手続き業務(各種申請、精算業務等)や現地スタッフの労務管理、資機材管理等も不可欠な業務です。

開発コンサルタントになろうと思った理由・きっかけ

「食糧争奪」という本を読んだきっかけで世界の食糧問題に興味を持ち、研究室の指導教官が国際協力関連プロジェクトに従事していたため、国際協力の道に興味を持ちました。
当初、JICA職員や国連職員を考えていましたが、現場に近いところで専門性を活かして実際に指導を行うのであれば、開発コンサルタントが自分のやりたいことに近いと感じ、開発コンサルタントになる決心をしました。

開発コンサルタントのやりがい

農業・農村開発グループの開発コンサルタントは、1回の出張で1~2か月ほど対象国に滞在します。実際に農村に赴き、現地の農業普及員や農家とコミュニケーションをとりながら課題を解決していく面白味があります。日本の技術がそのまま現地に活かされることは少なく、対象地域の実情に合わせて技術をカスタマイズしていき、それが受け入れられた時に手ごたえを感じます。また、相手国政府の関係者やほかの専門家とともにその国の農業を良くしていこうと話し合う機会も多く、将来的な広がりを持った支援を行っていけることにやりがいを感じています。

開発コンサルタントの大変さ

支援対象地域の農業を取り巻く環境はその地域ごとに大きく異なり、実情に合わせて活動の軌道修正を加えつつ、進めていかなくてはならないのが大変です。また、日本の常識が通じないことも多く、コミュニケーション上の齟齬も多々あります。その国の常識を受け入れつつも、プロジェクトを進める上でのルールを遵守する必要があるため、どうしても受け入れがたいこともあるという点をしっかり説明し、相手に納得してもらうプロセスは結構骨が折れます。

今後の目標

現在入社4年目で、これまで補佐的な仕事が多かったですが、農業の現場で実際に生産・販売に携わってきた実績がありますので、現場で培った農業技術の知見を活かした案件に従事したいと思います。特に栽培・流通面などの改善を通した農家の生計向上や農村地域の活性化に貢献していきたいと思っています。

ソラ・アントワーヌさん(コンサルタント事業部)

ソラ・アントワーヌさん(コンサルタント事業部)

キャリアパス

23歳 フランス・ボルドー第3大学の都市計画・国土整備学院で修士号を取得。来日して東京大学で地域資源計画論に基づくまちづくりの技術補佐
25歳 国内向け建設コンサルタント企業で都市計画に携わる
28歳 開発コンサルタント企業に就職、ODAのインフラ案件に従事
30歳 レックス・インターナショナルに入社

※『国際協力キャリアガイド2016~17』より一部転載

これまでの主な担当プロジェクト

・コートジボワール国大アビジャン圏都市開発マスタープラン実施促進プロジェクト
・イラク国持続可能な都市づくりに向けたエルビル都市開発マスタープラン更新プロジェクト
・ヌアクショット市都市開発マスタープラン策定 プロジェクト
・ダカール首都圏開発マスタープラン策定プロジェクト

来日10年、自己研さんを続ける

2006年に来日し、今年で在住10年目になります。母国フランスの大学で都市計画を学び、修士号を取得しました。昔から異文化に触れることや外国語を勉強することが好きでしたが、当時は国際協力の分野は意識しておらず、こうして日本で腰を据えて働くことも予想していませんでした。
来日したての頃は、片言の日本語しか話せませんでしたが、都市計画という専門性が武器となり、大学のまちづくりの研究室で技術補佐をする機会に恵まれました。日本語も上達し、滞在を延長することを決めた後は、国内向けの建設コンサルタント企業に勤務し、都市計画の実務に携わるようになりました。
国際協力の分野に出会ったのは、本格的に働き始めた前職時代です。都市計画の専門知識と語学力を生かして、海外業務に携わりたいという思いからその会社に就職し、政府開発援助(ODA)のインフラ事業を中心とした業務に携わりました。

その後、2013年に現在のレックス・インターナショナルに転職。自分の専門分野でODA案件に携わりたいという思いがかない、さまざまな国の地域計画や都市計画の案件を担当しています。
2015年から3年間は、イラン南部ゲシュム島のマスタープラン策定の案件に従事しました。天然資源と自然環境が豊かな同地では、「開発」「自然保全」「伝統社会の継承」の均衡ある将来計画が課題となっています。プロジェクトでは、環境面・社会面・経済面を考慮した3つの開発シナリオを設定し、地理情報システム(GIS)を用いて各シナリオに応じた空間構造と環境影響を分析。その結果から、現地の開発、環境などの関連部局の職員らと開発方針を議論しています。

近年は開発途上国の技術水準が上がり、日本はより高度な技術を提供することを求められています。技術移転を続けるためには、自分自身の能力向上が欠かせません。